バフェットはろう(@buffett_hello)です。
平均寿命が年々伸びていると言われています。
そんな中、老後を甘くみていると「老後破産」し、生活資金が足りず、生活に困ってしまうでしょう。
今回は、老後破産する人の共通点について共有していきます。
老後破産する人の6つの共通点
年金収入が少ない
特に自営業者で国民年金しか掛けていない人は、夫婦でも満額受給で13万円程度。
サラリーマンとして会社勤めをしておらず、厚生年金を受け取ることができない人は、年金以外の収入源が必要です。
貯金をしていない
定年退職後に年金を受け取るとしても、多くの人は生活資金の一部を貯金から切り崩しながら老後を過ごすはずです。
もし切り崩す貯金が無くなったら。
いかなる状況でも、少なからず貯金は必要になります。
資産運用をしていない
より老後の生活資金を増やすためには、若いうちから資産運用をするのが賢明。
日本人は欧米各国の水準に比べ、資産運用をしている人が少ない。
資産運用をしていない人は、運用益の税制優遇が魅力のNISA（ニーサ）やiDeCo（イデコ）などから活用するのがオススメ。
「自宅を売ればいい」と思っている
老後の生活資金が足りなくなったときの対処法として、自宅を売れば良いと考えている人は少なくないと思います。
しかし、不動産の価値は変動します。
老後を迎えていざ自宅を売却しようとしたとき、土地や建物の価値が想像以上に下がっているかもしれません。
現在の生活水準が高い
一度上げた生活水準はなかなか落とすことができない。
収入が多い現役時代は、その生活水準でも貯金は減らなくても、老後に生活水準を落とせなければ、貯金はハイペースで減っていくのは当然。
老後の出費の見込みが甘い
老後にどのくらい出費があるのか、その見込みが甘い人も要注意。
特に想定しておきたいのが、介護費用。
介護が必要になる場合、介護施設や老人ホームの入居費用や月々の費用が発生します。
思わぬけがや病気で、介護が必要になる時期が早まる可能性も考えなければいけません。
老後破産を避ける準備を
老後破産に陥らないためには、現在の自分が抱えているリスクを見つめ、それらを1つずつ解消していくことが重要です。
貯金をしたり、資産運用を始めたり、生活水準を徐々に下げたりといった具合に。
不測の事態で一気に老後破産に追い込まれるケースもあることも、頭に入れておきたいものです。
また、日本がインフレの状況となって物価が上がり続ければ、実質的に現金の価値が目減り、生活苦になるリスクが高くなることだってあります。
老後破産を防ぐためには「備えあれば憂いなし」。
あなたが今20代であっても30代であっても、十分すぎるほどの準備を整えておきましょう。
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