バフェットはろうです。
コロナ禍でこれから私たちの生活や社会はどうなるのか、景気や企業の業績はどうなるのか心配されている人は多いかと思います。今回は、米国の長短金利差から今後の株価を予想する方法を共有していこうと思います。
長短金利差
まず「長短金利差」とは、米国の「10年国債の金利」から「2年国債の金利」を引いた差のことを言います。通常、10年国債のほうが高いため、長短金利差はプラスになります。
逆イールド
長短金利差はプラスになっているのが通常ですが、まれにマイナスになることがあります。これを「逆イールド」と呼びます。この逆イールドは、株価のピークアウト（高値）や景気後退の先行指標として有名です。
下記のグラフは1976年以降の米国の長短金利差のグラフです。グレーの部分は米国の景気後退（リセッション）期を表します。
米国では1976年以降に景気後退（リセッション）期が5回ありましたが、その前に必ず逆イールドが発生して、長短金利差がマイナスとなっています。逆イールドが発生しても、すぐに景気後退が起きるわけではなく、逆イールド発生から1〜3年ぐらいで景気後退が起きる傾向にあるようです。
金利を決める要因
短期金利に影響する要因
日本では、日本銀行が市場に供給する資金量で短期金利をコントロールしようとします。米国の場合は、FRBが決める政策金利と2年国債の金利は連動性が高いです。つまり、インフレ懸念が生じている場合は、政策金利を引き上げて景気を抑えようと調整します。一方、景気悪化している場合は、政策金利を引き下げて企業がお金を借りやすい状況を作り出し、景気回復を促します。
長期金利に影響する要因
長期金利は、景気動向や市場での資金需要によって決まります。インフレ期待が高まったり経済成長への期待が高まったりすると、お金を借りたい人が増えるので金利が上がります。つまり、長期金利は景気が良い時は上がり、景気が悪い時は下がります。
今後の見通し
長短金利差は、2019年8月頃にマイナスまではいかなかったみたいですが、その時を境に長短金利差が開いてきました。これをどう見るか。今後1〜3年後ぐらいに景気後退となるか。投資家としては、勝つことよりも負けないことが大事です。ということで、これからしばらく、ポートフォリオはディフェンシブな銘柄を中心に組んでおいたほうが良さそうですね。
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