バフェットはろうです。
米国株への投資は、資産形成の期待値が高いとはいえ、手元にある資金を全力で米国株に投資するのは少し無謀です。そこで今回は、どのくらいの配分で資産を分けて保有すれば良いかを共有していこうと思います。
長期投資は資産配分がポイント
世界的に有名な投資ファンド「バンガード・グループ」の研究結果によれば、長期投資の成果を左右するのは投資銘柄や売買のタイミングなどではなく「投資配分」だそうです。投資する銘柄選びも重要ですが、考える順序として、どんなジャンルの資産を、どれくらい保有するかです。
現金をどれくらい持てば良いか
投資する銘柄を選ぶ前に、まず、現金をどの程度手元に残しておくかを考えます。突発的に起こる病気やケガ、天才などのためには、ある程度の現金が必要です。会社員の場合、最低でも月の生活費の3か月分、手元に残しておきたいところです。3か月分とした理由は、会社を自己都合で退職した際の失業給付が開始されるまでの所要期間だからです。
最低限の生活費が確保できるまで
ある程度の現金を保有しておくことは重要ですが、預金していても資産は増えません。そこで、どれくらいを投資にまわせるのか、自分のリスク許容度を測る際に役立つのが「100-年齢」の法則です。例えば、30歳の人でれば、100-30=70%を投資にまわします。最低限必要な生活費が確保できるまでは、月に5万円の余剰資金があるとすれば、3万5千円を投資に、1万5千円を貯金にまわします。
生活費が確保できた後は
「100-年齢」の法則で、投資しつつ生活費を確保できたら、「120-年齢」で配分を決めます。例えば、40歳の人でれば、120-40=80%となります。月に8万円の余剰資金があるとすれば、6万4千円を株式に、1万6千円を債券にまわします。一般的に株式と債券は逆の動きをするために、分けて保有することでリスクコントロールできるということです。
資産配分は年1回の見直しを
投資を続けると、資産価格の上下により目標としている資産配分から乖離することがあります。目標から偏ったままだと、適切なリスクを取った投資とはいえないため、資産配分を調整する必要があります。これを「リバランス」といいます。資産を売却したり新たに金融商品を購入したりして調整するため、取引手数料が余計にかかります。年1回、多くても年2回にとどめておくのが賢明です。
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